ねじ・ボルトのページ座学実技

シルド（東京都中央区、八木克敏社長）は、東北電力女川原子力発電所（宮城県女川町、石巻市）２号機の再稼働を受けて、核分裂反応を抑える原子炉制御棒の国内向け生産を２０２５年後半に再開する。１１年の東京電力福島第一原発事故以降、国内向けの生産を停止していたが、今回受注に至った。国内で原発再稼働に向けた取り組みが進む中、同社は技術者育成に力を注ぎ、今後の本格受注に備える。

シルドは千葉県の工場で生産を再開する。ステンレス鋼の制御棒の製造には、熱間圧延と冷間引き抜きを組み合わせた技術「異形引き抜き」を用いる。これにより材料の歩留まりを向上できるという。熱間・冷間圧延をはじめ、引き抜き、切断、バリ取り、曲がり矯正など各工程を一貫生産できる強みを生かす。

同社は１９７１年ごろに沸騰水型軽水炉（ＢＷＲ）で使われる制御棒の納入を開始。２０１１年の事故を受けて国内での需要は大きく落ち込んだが、１６年ごろには米国の原発関連企業向けに納めた実績がある。

福島第一原発と同じＢＷＲの再稼働は、女川２号機が震災後初めてとなる。原子炉内には制御棒が２００本以上あり、再稼働後は１３カ月に１回、制御棒を交換する必要があるという。現時点では顧客が在庫を保有しているため、次回以降の交換用として生産を再開する。
国内では原発再稼働に向けて準備が進んでいるが、同社は新規受注が１０年以上停滞していたため、経験不足の懸念が生じている。そこで制御棒の製造現場で働く作業員の教育を推進する。

原子力分野の人材育成をめぐっては制御棒に限らず、大きな課題になっている。電力会社に加え、東芝や日立製作所などの関連メーカー、大学を含む産学官が連携した体制整備が求められる。